日本国内でエアラインパイロットになる方法まとめ

エアラインパイロットになるには【日本国内の進路選択肢まとめ】

日本国内でエアラインパイロットになる方法まとめ

パイロットと一口に言っても様々な種類があります。日本で「パイロット」と言えば殆どの場合想像されるのは「エアラインパイロット」ではないでしょうか。

現在ではエアラインパイロットになるための選択肢が増えたものの、選択肢が増えたために悩む人も増えてきたのも事実です。

数ある進路の選択肢の中から自分の希望に沿った進路を選択出来るように、日本国内でエアラインパイロットになるための進路を種類別にまとまとめました。

職業として、エアラインパイロットを考えている方は改めて確認してみましょう。

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自社養成パイロット

言わずと知れた方法です。ここで言う自社養成パイロットは「ズブの素人」を採用して訓練する方法を指すものとします。

各社制度に微妙な違いがあるものの、現在自社養成を行っている企業は下記の通りです。採用ページヘのリンクを張りましたので興味のある方はチェックしてください。

パイロットになることを期待されて採用されている訳ですから、採用された瞬間に訓練生でありながら「エアラインパイロット」になったといっても過言ではありません。

一定の割合でパイロットになれない方は居ると聞きますが、他の方法と比べた場合、どう考えても最もエアラインパイロットに近い存在です。

航空大学校

こちらは国が設立した唯一の公的エアライン・パイロット養成機関。

http://www.kouku-dai.ac.jp/

学費はかかるものの、4年生大学、その他民間訓練校と比べて超格安で訓練を行うことが可能です。年齢制限があったため、私は「パイロットになろう!」と決めた時には受験資格を失っていました。十分に留意してください。

航空大学校のカリキュラムを終了後、所定の資格を全て揃えた上で国内のエアラインに副操縦士候補として応募することになります。

航空大学校では、一定数がカリキュラムを終わらせることが出来ず途中で退学になる場合や、所定の資格を全て揃えても副操縦士候補として就職出来ない場合があります。訓練には時間とお金がかかりますので、それなりのリスクがあります。

ただ、大学進学した方は、航空大学校進学中は大学を「休学」としておくことで、リスクをほぼゼロにすることが出来ます。「エアラインパイロットにしかなりたくない」という方は、大学進学後なるべく早い時期に航空大学校受験に必要な単位を取得し、大学を「休学」にしておいて、航空大学校へ進まれるのが最もリスクの低い方法と言えます。

4年生大学、民間フライトスクール

エアラインパイロットになるための選択肢が増えた理由が、いわゆる「自費組」と分類されるこの領域です。東海大学を皮切りにパイロット養成を行う大学が増えたと同時に、民間訓練校も増えてきました。

詳細は、大学系とフライトスクール系に分けて、それぞれまとめています!

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パイロット訓練/養成を行う国内民間訓練校まとめ

いずれも航空大学校と同様にカリキュラムを修了後、所定の資格を揃えた上で国内のエアラインに応募することとなります。

結果を出せるかどうかは正直言って全て本人の努力と年齢次第と言った所です。航空大学校の場合と同じ様に、必要な資格を揃えることが出来ず、途中で諦める方は一定数で存在します。

間違いないのは、どのルートを選んでも航空大学校の場合と比べて、べらぼうに高い訓練費がかかることです。日本のエアラインでエアラインパイロットとしてキャリアを始めるために必要な資格を揃えるのにかかる費用は約2千万円です。私もそうでしたが、少なくない数の訓練生がローンを組んで訓練に励んでいます。

自衛隊

大量の税金が投入されていること・自衛隊のパイロット不足・パイロットの離職問題など色々な側面があり、「エアラインパイロットになる方法」の一つとして挙げるべきか微妙ですが、可能性の一つとして挙げておきます。

自衛隊を経由してエアラインパイロットになる方法は大きく分けて以下の2つになります。

  1. 割愛制度(自衛隊のパイロットとして部隊で従事した後、自衛隊の正式な制度を活用して国内のエアラインへ転職)
  2. 自主退職(自衛隊のパイロットとして部隊で従事した後、自主退職し、必要なライセンスを揃え国内のエアラインへ就職活動を行う)

割愛制度の詳細は下記の防衛省のページをご覧下さい。

防衛省・自衛隊|平成26年版防衛白書|コラム|<解説>自衛隊操縦士の割愛(かつあい)

自主退職して、エアラインパイロットを目指す例が最近増えてきているパターンの様です。極端な例ですと、自衛隊でウイングマークをもらった後(事業用操縦士取得後)、すぐに自衛隊を辞める方もいるとのこと。一般に「計器飛行証明」を持っていない場合が殆どなるようですので、「計器飛行証明」のみを自費で取得することになります。

自主退職の場合、操縦士として日本国内のエアラインを目指す場合「二年間は採用してもらえない」等の制限があるようです。詳しい公式な情報は出てきませんでしたが、通達という形で出ているとか出ていないとか。

三つ目ですが、3月24日の会見で、「海自ヘリコプターの訓練生について、全員が辞めてしまって民間に行った、また、空自も初等訓練の学生のうちに女性の隊員が非常に多く辞めてしまった」とお尋ねがありましたが、空自については、女性は一人も辞めておりません。また、海自においても「全員が辞めてしまって民間に行ってしまった」ということはありません。他方、民間における航空機パイロットの需要の増加を踏まえまして、自衛隊を中途退職する原則40歳以上のパイロットを計画的に航空会社等に再就職させる、いわゆる「割愛」を実施しております。また、50代半ばで定年退職するパイロットの航空会社における一層の活用を促進するため、国交省と調整の上、国交省において、2020年度から、自衛隊での飛行経験が豊富なパイロットを対象に、民間航空機の操縦に必要な国家資格の取得の負担を軽減するということでございます。

防衛省・自衛隊:防衛大臣記者会見|令和2年3月27日(金)15:53~16:20

ただし、官民共にパイロットが不足している現状を踏まえて、2020年3月27日の防衛大臣の記者会見でも今後の「自衛隊出身パイロットの活用」について言及されています。大きく制度が変わっていく可能性のある部分です。実際はかなり難しいと思いますけど。

まとめ

エアラインパイロットになるための選択肢は増えてきました。パイロットが足りなくなると騒がれているからです。しかし、だからと言って簡単にエアラインパイロットになれる訳ではありません。

私も今まで訓練をする中で、途中で投げ出してパイロットになることを諦めた人を何人も見てきました。安易な考えで自費組パイロットになる決意をしないことをオススメします。

「自費組でも俺はやるんだ!」という方、是非当サイトでも十分に情報収集した上で最終的に決定していただければと思います。

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