航空会社の生産性を比較してみよう【国内上場エアライン編】

はじめに

「①従業員一人当たり顧客数②飛行機一機当たり従業員数③従業員一人当たり営業利益」の３つの指標から、日本国内の航空会社の生産性について考えてみます。

航空会社の経営上重要とされる、ロードファクター・旅客キロ・有効貨物トンキロなど多くの指標がありますが、航空事業（旅客・貨物）単一を比較するのが目的では無いため、今回は触れません。あくまで、グループ全体としてどうなっているのかを比較してみましょう。

スターフライヤーはANAHDが筆頭株主（18%）で、別途切り分ける意味があるか悩みましたが、数字を眺めて想像出来ることもあるので切り分けました。

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登場する会社は2020年9月3日現在、上場している国内のエアラインのみです。全ての数字は公式の情報から引用しています。また、拝借した数字は全て2020年3月期（2019年）のものになります。

生産性の定義や種類についてはコチラをご覧下さい。

生産性指標数値表

取り上げた指標が航空会社の生産性を測る上で一般的かどうかは不明ですが、大手二社の数値的に考えてグループ全体としての概要を測る上では突拍子もないものでは無いと考えられる結果となりました。

それでは一つずつ考察してみましょう（以下は全て数字から勝手に考えた想像です）。

日本航空

超高収益JALへの「特別待遇措置」…法人税減税、借金5千億棒引き、46万人の株主に損失

御存知の通り、破綻後、高収益企業へと再生したJALのイメージと一致する結果となりました。全ての数値で一番高い生産性であることが分かる想像どおりの結果です（スターフライヤーは置いといて下さい）。

破綻からの経緯を考えれば驚きの無い結果です。

全日空

日本のフラッグキャリアである全日空。営業利益・従業員数・機材数どれをとってもJALよりも大きな事業体になっています。

従業員当たりの顧客数で、JALとは年間40人の差があります。ザックリ暗算すると、大手二社の月当たりの「従業員当たりの顧客数」の差は約3人です。毎月「従業員当たりの顧客数」が3人も差がついていく訳ですから、大きな差になります。

「仕事のための仕事」とは良くされる表現ですが、一定の閾値を超えると急激に「仕事のための仕事」が急増するラインのようなものがあるのかも知れません。ただ、この結果はJAL破綻後の優遇措置による影響と考えるのが自然です。

スターフライヤー

「非航空関連の事業が少ないため＋ANAの各種リソースを活用している」ため、今回採用した①・②の指標では生産性が高い様に見えます。

③については、前期の数字は1.5百万円で、今期の下げ率は、大手二社に比べて極端に大きくなっていました。

以上のことから、スターフライヤーの事業構造が大手二社とは異なることが想像出来ます。各種数値から何となく想像出来ることは次の通りです（あくまで数字から適当に想像しただけで、事実については調べていません）。

• 非航空事業が大手二社に比べて弱く、コロナの影響を企業としてモロに食らい、他の方法で現金を生み出す方法が無いこと
• リース・外部委託など含めて、飛行機を飛ばさなくても発生する費用が大きいこと。

スターフライヤーの決算短信を抜粋。

「一部の借入契約に付されている財務制限条項に抵触す
るおそれがあり、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在」

「対応策により、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断」

— ホシノ＠パイロット訓練生ねっと (@studentpilotxyz) August 4, 2020

「存在（事実）」と「判断（感想）」と明記された決算短信のコメントも気になります。

最後に

時間をかけて研究した訳ではありませんが、適当な指標を用いて、国内航空会社の生産性について考察してみました。

やはり数字は良いです。並べてみると色々なことが適当に考察出来ます。

就職活動中のパイロット訓練生も、この辺りの数字を適当に見ながら受験予定の航空会社の状況を想像してみてはいかがでしょうか。

最後になりますが、ライセンスを全て揃え、就職活動中の訓練生向けのまとめページを用意しました。併せてどうぞ。